新築のマイホーム購入を検討した際に、迷うのが「建売」か「注文」ではないでしょうか。今回は、「建売住宅」にスポットを当て、意外と知らない販売価格以外にかかる詳細な「費用」も解説いたします。
建売住宅とは
建物と土地がセットになって販売されている住宅の事を指し、デザインや設計プランが概ね決まっているのが特徴です。販売価格も比較的安く、完成済み物件であれば、契約から引き渡しまで1ヶ月程度で入居可能な場合が多いようです。
建売住宅が適さない人と適する人
建売住宅を選ぶ場合、どんな人が適しているのかチェックしておきましょう。
適さない人
・大きな庭が欲しい（コストを抑えるために土地を最小限にしている場合が多いため）
・間取りにこだわりがある（兄弟が多く子ども部屋が3つ欲しい、など）
・2世帯の同居を希望している人（対応物件が少ない）
適する人
・予算を抑えたい人
・立地を優先する人
・入居を急いでいる人
建売住宅の別途費用
販売価格が安く魅力を感じますが、建築会社や不動産の選び方によっては、総額はかさむことになります。例えば、3500万円の建売を購入した場合、別途費用が最大370万円程が必要になり、総額3870万円程になってしまいます。
では、どのような別途費用がかかるのでしょうか？また、この費用は抑えられるのでしょうか？別途費用について、設備系、諸経費、仲介手数料の3種類に分類して説明します。
別途費用①設備系
建設会社や、物件によって別途費用は異なりますが、建築会社ごとの設備にかかる費用の一例になります。
別途費用②諸経費
住宅を購入する場合、手続き費用が発生します。この費用はメーカーを問わず発生します。下記は概算による参考金額となります。
別途費用③仲介手数料
仲介手数料とは、物件の売買契約が成立した際に、不動産会社に支払う成功報酬のこと。不動産売買の仲介を行う不動産会社は、物件情報サイトに物件を掲載したり、チラシを作成したり、新聞に広告を出したりと、売買を成立させるための活動をします。このような「仲介サービス」に対して支払う報酬が、仲介手数料です。
仲介手数料は成功報酬なので、支払いが発生するのは売買契約が成立したときです。仲介手数料の多くは宅地建物取引業法による上限額（下記）がそのまま相場として適用されています。大手不動産会社では手数料の満額を請求することが多く、地元不動産会社では値下げに応じてくれる場合が多いです。（下記は、物件販売価格400万円超の場合の計算式です）
仲介手数料の上限額 ＝ ［ 物件価格 × 3％ ］ ＋ 6万円 ＋ 消費税
こんな不動産会社は要注意！
仲介手数料０と謳いながら、「銀行手続」や「広告料」など通常の不動産会社では無料のはずのサービスを請求する会社も出てきているので、注意が必要です。例えば、あまりに小規模の会社などに依頼する場合は、下記の比較表のような「保証対応」や「追加請求」の有無を、しっかりチェックしましょう。
建売検討の方も「建てる窓口」へ相談を
「価格が安いから」と建売を購入しようと考えている方は、まずは一度「建売購入に適しているか」「販売価格以外にどのくらい費用がかかるのか」確認してみることをおすすめします。
建てる窓口では、個々のご状況をお伺いしながら「ご計画内容やご希望が建売購入に適しているかどうか」「別途費用がいくらくらい必要か」も考慮し、最適なご提案させて頂きます。お客様にぴったり合ったマイホーム購入実現のお手伝いをいたしますので、ぜひお気軽にご相談ください！